現代は、若者が起業しやすい時代と言われています。特にネットビジネス関連などは、比較的少ない投資で企業出来ます。
しかし、具体的にどうやって起業したら良いのか？分からないことだらけだと思います。

この記事では、主に若手起業家が成功した事例をもとに、お困りの内容をタイプ別にご紹介し、その事例からヒントとして得られるポイントについて、アドバイスしています。ぜひあなたの起業準備に役立ててください。

今回は

• 資金0円で成功したスタートアップの事例
• 人脈がなくても成功したスタートアップの事例
• 大企業の力を借りて成功したスタートアップの事例
• VCなどで資金調達をして成功したスタートアップの事例

こちらの事例の詳細から、学ぶべきポイントまで徹底解説していきます。

資金が0でも成功したスタートアップ事例

ドックハギーの事例

株式会社DogHuggy（ドッグハギー）は、当時高校生だった長塚翔吾さんが2015年にサイバーエージェント・ベンチャーズの出資を受けて設立しました。

そもそも長塚さんは、犬をはじめとする大の動物好きで、それが高じて獣医師を志し、父親を説得し、獣医になれる大学の付属高校に行くために、家族まるごとの引越しも説得したほどです。

しかし、高校に入学後、「動物福祉」という科目を学んでいるうちに、日本は欧米に比べてペットに対する環境が整備されていない国であることを痛感し、ペットが幸せになれる「仕組み」を作りたいと願い、旅行などで犬の世話を依頼したい飼い主と、現在もしくは過去に犬の飼育経験があるホストをマッチングする「DogHuggy」を運営し始めました。

この事例で学べるポイント

株式会社DogHuggyの事例でも分かるように、資金なしで起業する場合、何らかの自分の趣味や特技の分野で始めることがおすすめです。長塚氏もとことん犬好きで、犬の幸せをとことん考えていた結果生まれたビジネスですね。

このようなケースに対する具体的な起業方法としては、他にも、持っている趣味や技能で人にアドバイスする「コンサルタント」や、既に持っている車や不動産を共有する「シェアビジネス」、面倒くさいことを代わりにやってあげる「代行業」などが、成功の確率が高いでしょう。

人脈が無くても成功したスタートアップ事例

株式会社リブセンスの事例

株式会社リブセンスは、代表の村上太一氏が2006年2月、大学1年生で設立したスタートアップです。2011年12月に東証マザーズ、2012年10月に東証一部へ史上最年少の25歳で上場しています。

起業のきっかけは、同氏自身が高校3年だったころ、自分自身のアルバイト探しがきっかけでした。まずは、自宅近くの求人を探したのですが、当時の求人誌やネット情報では、条件に合うバイトが全く見つかりませんでした。

しかし、反面、街中ではアルバイト募集の張り紙を出している店は多くある現実がありました。中小の商店は、求人ニーズが高いわけですが、実際に情報誌やサイトに求人を依頼した場合、人が採れなくても掲載費用がかかってしまいます。

つまり、既存のメディアでは、募集側と応募側もうまく出会えないという状況がありました。

そこで同社では、求人情報掲載時には広告料を取らず、実際に採用に結び付いた際に料金が発生する「成功報酬型の求人サービス」を開発しました。

さらにその後、応募者にもお祝い金を出すサービスを付加することで業容を急拡大させ、史上最年少で上場を果たすことが出来ました。

この事例で学べるポイント

株式会社リブセンスの代表である村上太一氏は、自身の起業体験の中で、「何もないところから新たなサービスを生み出すことは得意だが、そのサービスを実現するプロセスにおいては、自分よりずっと出来る社員がいて、より適した人材に任せるようにしていると」と話しています。

スタートアップでは、一人のカリスマ経営者がすべてをこなせるわけではありません。特に社会経験が全くなくて社長業を始めた同氏だったため、社内外の人脈の重要性について人一倍痛感されていたのでしょう。

人というのは、企業活動の中で、最も大きな経営資源です。スタートアップとして運良く企業化したとしても、この「人という経営資源」が無ければ、企業活動の継続は出来ません。

しかし、この最も大切な資源である人脈の分野も、方法によっては補うことが出来ます。

先ずは、ビジネスプランコンテストやピッチといわれる事業計画を発表する会など、スタートアップイベントには積極的に参加しましょう。

そこで、志を同じくする経営者や各種専門家、投資家、行政の担当者など広い人脈が得られます。さらに、すでに成功したビジネスのノウハウを直接活用したい場合、フランチャイズなどのチェーンシステムを活用するという方法もあります。

大企業の力を借りて成功したスタートアップ事例

森永製菓株式会社と株式会社アンジーの事例

学生ベンチャーの事例ではありませんが、大企業とスタートアップがコラボして成功した事例として分かりやすいケースをご紹介します。

森永製菓は言わずと知れた国内有数の菓子メーカーですが、自社内で「アクセラレータプログラム」と言われるベンチャー企業とコラボした新規事業を開発するプログラムを推進しています。

一方、アンジー社は、写真加工アプリである『Pico Sweet（ピコ・スイート）』や、写真加工・グリーティングカード作成アプリ『SweetCard（スイートカード）』等のアプリを開発するスタートアップです。

両社は、森永製菓の製品力とアンジー社のアプリ制作力を組み合わせて、「おかしプリント」と言われるサービスを開発しました。

「おかしプリント」は、スマートフォンで作成した画像を利用して、オリジナルのお菓子を作成・注文できるWebサービスです。つまり、世界にたった一つだけの「ハイチュウ」や「カレ・ド・ショコラ」などのオリジナルギフトセットが10個単位でオーダー出来ます。

今では、個人だけではなく法人のギフト・贈答需要を開拓し、1300社に累計200万セットを販売し、森永製菓の大きな新規事業に発展しています。

この事例で学べるポイント

スタートアップにとって、大企業は魅力的なスポンサーです。しかし、「技術を奪われるのでは？」とか、「会社ごと呑み込まれるのでは？」という不安がつきまといますよね。

しかし、大企業もスタートアップと組むことには理由があります。大企業は長年の成功の積み重ねから、多くの資金と人材を持っていますが、その分従来の仕事のやり方から変革できない体質になっています。

時代の変化のスピードがとても速い現代、新たな事業を起こすために、スタートアップのアイディアとスピード感を欲しいと思っているのです。

森永製菓はアンジー社に対し、パートナーとしての接し方を貫き、「おかしプリント」事業の成功を勝ち得たとのことです。

つまり、大企業とスタートアップはお互いに力を貸しあう関係にあるわけです。そんなニーズがあるわけですから、堂々と大企業に提案してみましょう。きっと良い関係が築けるでしょう。

VCなどの資金を調達して成功したスタートアップ事例

BASE株式会社の事例

BASE株式会社は、ECサイトの開発、運営とスマホ決済事業を行うスタートアップです。2019年10月25日に東証マザーズに上場しています。

同社の起業のきっかけは、地元大分の商店街で洋品店を営むお母さんが「ネットショップを始めてみたい」と話しかけてきたことでした。

その当時、サービスを提供していた楽天やヤフーなどはどれもプロ向けで、同氏のお母さんのようなインターネット初心者が気軽に始められるサービスはありませんでした。

そこで、インターネットに不慣れな方でも簡単にネットショップが作れるサービスを始めてみようと考えたのが、始まりです。

サービス開始後、たった1カ月で、1万店もの出店が集まり、確かな手応えを感じた同社では、そこから本格的な事業開発とベンチャーキャピタルからの資金調達を進めて、2014年夏にはショップ数が10万店舗を超えるまでに成長しています。

この事例で学べるポイント

スタートアップはまだ売上などの実績が乏しいため、銀行など金融機関からの借り入れは困難です。そのため、多くのスタートアップが「投資」という形でVC(ベンチャーキャピタル)の支援を受けます。

VCは、スタートアップに投資し、その後上場した際などに株式を売却することで利益を得ます。そのため、未だ売上も計上できていないスタートアップに対しても理解が深く、投資だけでなく、業績向上のためのアドバイスなども貰えます。

反面、ビジネスモデルに対する審査の目は厳しく、投資を受けるには上場まで行ける根拠を示す必要があります。

しかし、最近、VCにもいろいろのタイプが生まれ、様々なスタートアップに対応する企業が現れてきました。そのため、全体的にはVCを活用するハードルは下がってきています。

BASE株式会社の代表の鶴岡裕太氏も、当初VCというと、コンタクトする前は、「固くて柔軟性がなさそうだ」と勝手に思い込んでいたようです。

しかし、実際にはそのイメージは良い意味で裏切られ、VC側のレスポンスは早く、柔軟で、テンポよく検討を進めてもらったようです。まずは気軽に、相談するスタンスがVCにも広がってきているようです。

まとめ

若者が起業について悩んでいる内容ごとに事例を紹介し、そこから得られるヒントをアドバイスしてきましたが、いかがだったでしょうか？

これまでは、起業というと、大きな資金をつぎ込んで向上を作り、大規模に販売という方法がメインでしたが、今は少ない資金で、「モノ」というより、消費者が解決したい「コト」をテーマにするビジネスがどんどん生まれています。
そういった意味でも、若者に起業のチャンスが高まっています。